ジャパニーズ・ウイスキーの快進撃が続いています。ヨーロッパの名だたるコンクールで毎年優勝し、今や日本は、スコットランドやアイルランドなどと並んで「世界5大ウイスキー」と称されており、名実共にウイスキー王国・日本の地位を確立させました。ジャパニーズ・ウイスキーの歴史は100年に満たず、世界5大ウイスキーの中ではかなり後発ですが、日本人のものづくりの精神がウイスキー醸造にも反映され、評価は年々うなぎ登りです。先日8月16日、希少なジャパニーズ・ウイスキーが香港で競売に掛けられ、約1億円で落札されたことから日本でも大々的に報道され、ジャパニーズ・ウイスキーの世界的な評価があらためて示された形となりました。ハイボールブームや朝ドラ「マッサン」のヒットなどを受けて需要が拡大し、取り巻く環境はこの10年で激変しています。

　ウイスキーの語源は、スコットランドの言語であるゲール語で「命の水」を意味します。日本は軟水のため、まろやかな味わいになる傾向にありますが、1本のウイスキーを製造するために、想像を絶するほどの労力と時間を掛けており、中でも有名銘柄は、3年から数十年熟成された数千〜数万の樽の中から目的の味に到達するために必要な100種以上の原酒を用い、官能検査というわずかな味や風味・香りの違いを選別する、まさに五感を総動員させてのブレンドを行い、再び熟成させるための再貯蔵を行います。このような工程を経てようやく一本のウイスキーが完成しますが、日本人が古より酒にこだわり、深い研究心を持って積み上げてきた酒造りの知恵は、例えばウイスキーの発酵の段にも生かされるなどし、繊細な感性で追求する姿勢と伝統の技術が、世界に認められる品質を実現したのです。

　財務省の貿易統計によると、日本の酒類の輸出は、量と額共に毎年急増しており、2018年の輸出額は日本酒222億円、ウイスキー150億円となっています。ウイスキーの2010年輸出額は17億円であり、ブームと共にわずか10年で、一気に約10倍増えたことになります。ウイスキーの輸出増加率は特筆すべきものがあり、輸出額において長年1位の座を君臨している日本酒に迫る勢いとなっています。さらに、訪日外国人の増加も、人気に拍車をかけています。日本で提供されるジャパニーズ・ウイスキーの味や香りに魅了され、お土産の購入や帰国後のネット通販での購入など、ファンを確実に増やしており、さらには日本のウイスキー蒸留所の工場は、訪日外国人の見学名所として注目され、来訪者の約30％が訪日外国人という人気ぶりです。

　このように国内外の消費が急激に増加したため、市場では慢性的な品薄状態が続いており、一部の銘柄は原酒不足のため販売終了となりました。中でも有名銘柄のビンテージ物は枯渇状態で、定価の数十倍以上で取引されている銘柄もあり、さらには転売も横行しています。ジャパニーズ・ウイスキーの国内年間消費量は1983年の38万klをピークに、2007年には7万klと約80％も落ちたため、当時は将来的に大きな需要は見込めないと推測され、業界全体でウイスキーの原酒は減産体制になるという「冬の時代」もありました。しかしその予測に反しての急激な大ブームは、突然到来したのです。ビールなどの醸造酒のように短期間で市場に流せる商品ではなく、数年から数十年樽熟成させる、手間も時間もかかるウイスキーですから、需要と供給のバランスが全く取れていない状態になっているのが現状です。

　このような原酒の品薄状態の中、大手メーカーの原酒不足を絶好の商機と捉え、全国の酒造会社などが相次いでウイスキー製造に乗り出しています。原酒の生産には少なくても数年、より理想形を追求すれば、10年以上の長期熟成が必要となり、投資回収が長期化する難しいビジネスですが、今後は地ビールに続き「地ウイスキー」が新たな地場産業として発展していく可能性も出てきました。しかし、日本の酒税法で規定されるウイスキーの品質基準は、世界５大産地のそれよりも製法や表記の点に於いて明確な規定がないため、いまその基準を見直そうという動きも出てきています。ジャパニーズ・ウイスキーは日本のものづくりの精神と日本の豊かな食文化によって育まれた、日本が誇る無形の文化財。永年に渡り築き上げた大手メーカーの世界的な評価を損なうことなく、ジャパニーズ・ウイスキーの世界的地位のさらなる向上を期待したいものです。

　新潟と庄内をガストロノミーの聖地へ。1978（昭和53）年、国鉄時代に始まったディスティネーションキャンペーンは、北海道から九州までのJR6社が現地の自治体や旅行会社などと協力し、地域の新たな観光素材をPRし誘客する、国内最大の観光プロジェクトです。今年10月1日〜12月31日の3ヶ月間は、「新潟県・庄内エリア ディスティネーションキャンペーン」が企画されており、「ガストロノミー（美食学）」をテーマとした国内観光プロジェクトとしては、過去最大規模となります。日本海側、特に新潟県と山形県の庄内エリアは、高品質の米・日本酒・魚だけでなく、数多くの在来種の野菜・発酵食・保存食などの食文化が、今もなお深く生活に根付いており、それらは極めて多種多彩。その彩り豊かな食文化は、日本を代表する食文化都市として知られる京都を凌ぐスケールとも言われています。

　明治初期〜中期の日本の人口は、新潟県が全国一、もしくは常に上位を有しており、さらに全国の高額納税番付の上位の多くは新潟県人が占め、今も豪農の館が新潟県内に多数現存しています。新潟は稲作に適した気候で、米の収穫量が大変豊富な土地柄。当時の日本経済は、第一次産業中心に展開していたため、日本の産業は新潟を中心に動いていました。さらに、当時の運送の主役は日本海側を経由した北前船であり、新潟は日本海側最大の港町として栄え、朝鮮や中国大陸との交易も盛んとなれば、国内外から特徴ある食文化が新潟へ流入することで、新潟の食文化も大きく発展し、北前船で訪れる全国各界の著名人たちは、新潟の食レベルを高く評価していました。それに付随し、新潟の伝統芸能も発達。新潟古町芸妓は、京都の祇園、東京の新橋と並び日本三大芸妓と称され、粋を凝らした料亭が軒を連ねる中、格式の高い芸妓の舞で来訪者をもてなし、新潟の食文化を彩りました。

　明治30年代以降、鉄道などの発達によって北前船は衰退し、日本の経済は太平洋側中心に展開していきましたが、江戸時代〜明治時代にかけて根付いた新潟と隣接する庄内地方の質の高い食文化は、今も連綿と受け継がれており、今回のキャンペーンでは、新潟県内7エリア、山形県庄内1エリアの合計8エリアの食文化をPRしていきます。①新潟・阿賀（港町文化と料亭）②村上・新発田（城下町文化）③弥彦・三条（食文化を支える旦那衆）④長岡・柏崎（北前船と醸造文化の地）⑤湯沢・魚沼（雪との共存「雪国文化」）⑥妙高・上越（謙信公が残した食文化）⑦佐渡（佐州と公家文化、そして金銀山）⑧庄内（出羽三山に息づく精神文化）。新潟県の海岸線は直線で東京と名古屋を結ぶ距離があり、庄内を加えると東京と琵琶湖間の距離となり、その北と南では大きく文化が異なります。ゆえに、それぞれ異なる食の魅力を内包した8エリアとなっており、それぞれに個性が際立っています。

　この、世界に誇れる多種多彩な食文化を世界へ発信しようと、行政も動き出しました。新潟市は農業分野で国家戦略都市に指定され、2016年にはG7新潟農業大臣会合、今年はG20新潟農業大臣会合が開催されるなど、食と農のジャンルで選ばれる都市となってきました。田園と港町の共存による食文化を活用し、食を通じて地域の活力を創造する食文化創造都市の構築を推進しており、今回のキャンペーンに繋がりました。国際産業観光都市を目指す私たち燕三条としても、新潟・庄内8エリアの点を、燕三条と線で結ぶ契機となるキャンペーンと位置付けています。国内外から観光客を誘致し、さらに再訪につなげるためには、金属加工技術だけでなく地域の食文化の発信も不可欠です。味覚の記憶はその土地を人々に強く焼き付けます。金属加工・農業・料理人との関係性をさらに深めていき、食を通じて地域を知り、楽しむことができる魅力的なコンテンツ開発の構想を、今改めて編む時であると考えます。

　全国各地でも「食」による町おこしが盛んに行われています。「モノ」を推して売る時代は終焉を迎えており、これから売るべきものは、わざわざ旅してまで体験したい「コト」と「トキ」です。中でも旅行者が求めているのは、各地域の食文化を楽しみ、そして学ぶこと。そこでキーワードとなるのが「ガストロノミー」です。食を旅のおまけではなく、旅の主目的として位置付け、食を通じてその土地の歴史や文化などを体験する観光コンテンツとして磨き上げ、地方都市から世界へ発信することが求められています。単に美味しい食を提供するだけではなく、その背景にある自然・食材・調理法、さらには歴史・文化・地場産業などを知り、食を通して地域の魅力を一体的に体験と共有できる新たな観光形態「ガストロノミーツーリズム」は、もはや地方創生に必要不可欠な存在。そこに地域を挙げて取り組む地方都市に、今後、多くの訪日外国人が訪れることでしょう。